野村総合研究所、2019年度までのITロードマップをとりまとめ。 | コンサル業界ニュース

コンサル業界ニュース

ホーム > 5.その他のニュース > .調査研究/コラム/オピニオン > 野村総合研究所、2019年度までのITロードマップをとりまとめ。

2014.05.29 野村総合研究所、2019年度までのITロードマップをとりまとめ。

コンサル業界ニュースメールマガジン登録


 

5月27日、株式会社野村総合研究所(代表取締役社長:嶋本 正、以下「NRI」)は、2019年度までのウェアラブル端末の進化と、そのインパクトを予測した「ITロードマップ」をとりまとめた。

スマートウォッチやスマートグラスなど、ウェアラブル端末の市場への投入が急速に進み、従来のPCやスマートフォンとは全く異なる新しいサービス展開の期待が高まっているとのこと。

特にウェアラブル端末の普及と展開を以下の通り予測している。
2014~2015年度 【黎明期】汎用的な端末の登場と、企業内特定用途での利用の開始
2016~2017年度 【普及期】生活者に普及し、「身につけるアプリ・サービス」が登場
2018年度以降 【発展期】クラウドとの連携で、インテリジェントなサービスが実現

詳しくは以下のリリースをご覧ください。
http://www.nri.com/ja-JP/jp/news/2014/140527.aspx

コンサル業界ニュースメールマガジン登録


 

Related article

Pickup

Feature

マッキンゼー出身の原聖吾氏が設立した医療系スタートアップが11億円の資金調達

マッキンゼー出身の起業家 原 聖吾 氏が2015年に起業した医療系スタートアップ「株式会社情報医療」(※以下「MICIN」)が、2018年4月末までに三菱商事株式会社など4社から11億円を調達したことを発表した。

2018.05.15

~INTERVIEW~A.T.カーニー石田真康が歩む戦略コンサルタントと宇宙ビジネス活動という2つの世界

宇宙ビジネスに取り組むきっかけ。それは、30歳を手前に病に倒れた時、少年時代に抱いた宇宙への憧れを思い返したことだった。石田氏は戦略コンサルタントとして活動しながらどのように宇宙ビジネスに取り組んでいるのか語ってもらった。

2018.01.10

~INTERVIEW~ 経営共創基盤の10年【第4回】コンサル業界の枠を超えたプロフェッショナルファームの実像

経営共創基盤(IGPI)の代表的な実績の一つが、東日本の地方公共交通など8社を傘下に持つ「みちのりホールディングス」への出資と運営だ。経営難の地方公共交通事業を再建しローカル経済にも貢献している意味でも高い評価を得ている事業。なぜ右肩下がりが続く構造不況業種の地方公共交通に出資したのか、どのように事業再生の成功にまでに至ったのか。みちのりホールディングス代表取締役の松本順氏(経営共創基盤・取締役マネージングディレクター)に聞いた。

2017.11.22


ページの先頭へ