KPMGあずさ、オリンピック開催中の在宅勤務と時差出勤を実施 職員4000人を対象 | コンサル業界ニュース

コンサル業界ニュース

ホーム > 2.テーマ別 > その他 > ファームの人事/組織/採用の動向 > KPMGあずさ、オリンピック開催中の在宅勤務と時差出勤を実施 職員4000人を対象

2019.08.15 KPMGあずさ、オリンピック開催中の在宅勤務と時差出勤を実施 職員4000人を対象

コンサル業界ニュースメールマガジン登録


 

8月9日、有限責任 あずさ監査法人は、2020年東京オリンピック・パラリンピック期間中の交通混雑緩和に協力し、東京事務所と本部勤務の職員約4,000人を対象に在宅勤務・時差出勤を実施することを発表した。具体的には、職員の半数が在宅勤務を実施し、在宅勤務以外にも時差出勤を実施するという。

詳しくは以下のリリースをご覧ください
https://home.kpmg/jp/ja/home/media/press-releases/2019/08/2020-telework.html

コンサル業界ニュースメールマガジン登録


 

Related article

Pickup

Feature

マッキンゼー出身の原聖吾氏が設立した医療系スタートアップが11億円の資金調達

マッキンゼー出身の起業家 原 聖吾 氏が2015年に起業した医療系スタートアップ「株式会社情報医療」(※以下「MICIN」)が、2018年4月末までに三菱商事株式会社など4社から11億円を調達したことを発表した。

2018.05.15

~INTERVIEW~A.T.カーニー石田真康が歩む戦略コンサルタントと宇宙ビジネス活動という2つの世界

宇宙ビジネスに取り組むきっかけ。それは、30歳を手前に病に倒れた時、少年時代に抱いた宇宙への憧れを思い返したことだった。石田氏は戦略コンサルタントとして活動しながらどのように宇宙ビジネスに取り組んでいるのか語ってもらった。

2018.01.10

~INTERVIEW~ 経営共創基盤の10年【第4回】コンサル業界の枠を超えたプロフェッショナルファームの実像

経営共創基盤(IGPI)の代表的な実績の一つが、東日本の地方公共交通など8社を傘下に持つ「みちのりホールディングス」への出資と運営だ。経営難の地方公共交通事業を再建しローカル経済にも貢献している意味でも高い評価を得ている事業。なぜ右肩下がりが続く構造不況業種の地方公共交通に出資したのか、どのように事業再生の成功にまでに至ったのか。みちのりホールディングス代表取締役の松本順氏(経営共創基盤・取締役マネージングディレクター)に聞いた。

2017.11.22


ページの先頭へ