コロナによって"1年後"の移動・クルマの意識はどのように変化するのか | コンサル業界ニュース

コンサル業界ニュース

ホーム > 5.その他のニュース > .調査研究/コラム/オピニオン > コロナによって“1年後”の移動・クルマの意識はどのように変化するのか

2020.08.28 コロナによって“1年後”の移動・クルマの意識はどのように変化するのか

8月20日、デロイト トーマツ グループは、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の影響を踏まえた“1年後”の移動・クルマに対する消費者意識について、2018年の調査結果と比較し消費者意識の変化を分析したレポート「ポストコロナの移動に関する意向調査」を発表した。レポートは、Part.1「移動に対する意識の変化」、Part.2「クルマに対する意識の変化」の2部構成となっている。

Part.1「移動に対する意識の変化」

・1年後を見据えた通勤目的の移動割合は減少、私的な移動(買い物、外食、観光など)割合は増加すると見込まれた。

・移動手段においては、特に3大都市において「3密」回避の意識から電車での移動が大幅に減少する見込み。マイカーの利用率は伸び悩む一方、レンタカー・カーシェア、自動二輪車や自転車の割合が増加すると見込まれる。

・移動に求めるものとして「安心・安全・3密回避」が最も重視された。

・個人情報の開示について依然として反対意見は根強いものの、前向きな意見も女性や高年収層を中心に広がりをみせた。

Part.2「クルマに対する意識の変化」

・クルマのイメージを「意味なし」「単なる移動手段」と考える無関心層の割合が増加し、3分の2以上を占めた。

・マイカー非保有者が「将来も保有しない」と回答した割合は増加しており、特に若年層と都市部においてクルマ離れが加速する傾向がある。

詳しくは以下のプレスリリースをご覧ください。

https://www2.deloitte.com/jp/ja/pages/about-deloitte/articles/news-releases/nr20200820.html#

コンサル業界ニュースメールマガジン登録


 

Related article

Pickup

Feature

マッキンゼー出身の原聖吾氏が設立した医療系スタートアップが11億円の資金調達

マッキンゼー出身の起業家 原 聖吾 氏が2015年に起業した医療系スタートアップ「株式会社情報医療」(※以下「MICIN」)が、2018年4月末までに三菱商事株式会社など4社から11億円を調達したことを発表した。

2018.05.15

~INTERVIEW~A.T.カーニー石田真康が歩む戦略コンサルタントと宇宙ビジネス活動という2つの世界

宇宙ビジネスに取り組むきっかけ。それは、30歳を手前に病に倒れた時、少年時代に抱いた宇宙への憧れを思い返したことだった。石田氏は戦略コンサルタントとして活動しながらどのように宇宙ビジネスに取り組んでいるのか語ってもらった。

2018.01.10

~INTERVIEW~ 経営共創基盤の10年【第4回】コンサル業界の枠を超えたプロフェッショナルファームの実像

経営共創基盤(IGPI)の代表的な実績の一つが、東日本の地方公共交通など8社を傘下に持つ「みちのりホールディングス」への出資と運営だ。経営難の地方公共交通事業を再建しローカル経済にも貢献している意味でも高い評価を得ている事業。なぜ右肩下がりが続く構造不況業種の地方公共交通に出資したのか、どのように事業再生の成功にまでに至ったのか。みちのりホールディングス代表取締役の松本順氏(経営共創基盤・取締役マネージングディレクター)に聞いた。

2017.11.22


ページの先頭へ