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2021.07.26 デロイト調査、日本のミレニアル・Z世代の半数以上が経済的状況に悲観的観測を持つ

7月14日、デロイトトーマツグループは、グローバルで行う年次調査の最新版「ミレニアル・Z世代年次調査2021」の結果を発表した。本調査は、世界45カ国のおよそ22,900名(国内回答者は801名)のミレニアル世代(本調査では1983年~1994年生まれ)とZ世代(同1995年~2003年生まれ)を対象に2021年1月~2月にかけて行われた調査である。

今年の調査では、例年のテーマである社会課題に対する意識、企業への期待や自身の就業観に加え、パンデミックを受けて各世代が感じた社会的・経済的影響や個人の意識の変化などについて回答をまとめている。

本調査によると、今後12カ月の自国経済について、全体的にネガティブな予測となった。グローバルでは、「自国の経済は悪化する」と回答した割合は、ミレニアル世代が43%(前年比10%増)、Z世代が41%(前年比11%増)であったのに対し、日本においては、ミレニアル世代が54%(前年比12%増)、Z世代が51%(前年比13%増)という結果であった。

日本はグローバルと比較すると、雇用主とストレスについてオープンに話したことがない人の割合が多い傾向にあり、ストレスについても隠す文化が根強い。従業員のエンゲージメントを高め、パフォーマンスを向上させるためにも、企業は従業員のストレス改善をサポートするよう努めることが求められる。

未来を見据えたときに、組織で成功する人材のスキルや行動について質問したところ、スローバル・日本のミレニアル・Z世代ともに「柔軟性・適応性」がそれぞれ全体の4割ほどで1位であった。グローバルでは、両世代の3位に「テクノロジーへの精通」が入っているが、日本ではミレニアル世代で9位、Z世代で7位という結果であった。昨年は、コロナ禍において、日本のデジタル化の遅れが浮き彫りになったが、今年の調査によって、ミレニアル世代・Z世代のデジタル化への意識は昨年同様高くないことが明らかとなった。

詳しくはこちらのプレスリリースをご覧ください。

グローバルレポート(英語)はこちら

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