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コンサル業界ニュース

.調査研究/コラム/オピニオン

EY調査、EVが自動車販売の覇権を握る時代、予想より5年早まる見通し

EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社(以下、EY)が行った最新調査・分析によると、世界の自動車販売に占める米国、中国、欧州3市場全体の電気自動車(EV)の比率がエンジン式自動車のそれを上回る時代は、従来予想より5年早く到来する可能性があることがわかった。また、最新の予測データによると、EVの販売台数は、2031年までは欧州がリードし、2032年から2050年にかけては中国が首位となることが予測された。

2021.07.26

デロイトトーマツグループ

デロイト調査、日本のミレニアル・Z世代の半数以上が経済的状況に悲観的観測を持つ

7月14日、デロイトトーマツグループは、グローバルで行う年次調査の最新版「ミレニアル・Z世代年次調査2021」の結果を発表した。本調査は、世界45カ国のおよそ22,900名(国内回答者は801名)のミレニアル世代(本調査では1983年~1994年生まれ)とZ世代(同1995年~2003年生まれ)を対象に2021年1月~2月にかけて行われた調査である。

2021.07.26

NTTデータ

NTTデータ、ファイザーなどと臨床研究関連業務の効率化に向けた共同研究を開始

7月9日、株式会社NTTデータ(以下、NTTデータ)は、ファイザーR&D合同会社(以下,ファイザー)、国立研究開発法人国立がん研究センター東病院(以下、国立がん研究センター東病院)と、臨床研究における臨床データの収取およびデータ品質点検の効率化をめざし、2021年7月より共同研究を開始することを発表した。

2021.07.20

NRI、中国のシンクタンクとスマートシティに関する共同研究プロジェクトを開始

7月9日、株式会社野村総合研究所(以下、NRI)は、中国信息通信研究院(以下、中国信通院)産業企画研究所との間で5月に締結した「デジタル社会資本とスマートシティの国際共同研究協定」に基づき、共同研究プロジェクトを発足させたことを発表した。中国信通院は、中国でICT分野に強みを有するシンクタンクである。共同研究プロジェクトは、2021年6月1日から2022年10月31日の期間で行われる。

2021.07.19

アクセンチュア

アクセンチュア調査、コロナ禍でテクノロジー投資を拡大した企業の収益成長率が5倍になることが明らかに

2021.07.07

サマーインターンアワード2021、高学歴部門にあのシンクタンクが選出

公益研究基盤機構 一般社団法人は、2023年卒の就活生注目のサマーインターンシップを表彰する「サマーインターンアワード(2021SUMMER INTERN AWARDS 2021 )」を発表した。公益研究基盤機構 一般社団法人は、最先端領域の研究や社会的意義の大きいとされる研究に取り組む学術機関に対して支援を行っている。「サマーインターンアワード(2021SUMMER INTERN AWARDS 2021 )」は、2023年卒の就活生が特に注目すべき優れたサマーインターンシップを開催する優良企業10社に贈られる賞である。

2021.07.01

デロイトトーマツグループ

デロイト調査、コロナ禍で働く女性のウェルビーイングが低下

6月22日、デロイト トーマツ グループは、2020年11月~2021年3月に実施した世界調査「Women @ Work: A global outlook」の日本版を発表した。本調査は、COVID-19による職場や家庭において女性が抱える課題や必要としている支援や環境について探求することを目的に、計10か国で5,000人の働く女性を対象に行われた。本調査の日本語版では、調査対象のうち、日本で働く女性500人の回答をまとめている。

2021.06.30

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Feature

マッキンゼー出身の原聖吾氏が設立した医療系スタートアップが11億円の資金調達

マッキンゼー出身の起業家 原 聖吾 氏が2015年に起業した医療系スタートアップ「株式会社情報医療」(※以下「MICIN」)が、2018年4月末までに三菱商事株式会社など4社から11億円を調達したことを発表した。

2018.05.15

~INTERVIEW~A.T.カーニー石田真康が歩む戦略コンサルタントと宇宙ビジネス活動という2つの世界

宇宙ビジネスに取り組むきっかけ。それは、30歳を手前に病に倒れた時、少年時代に抱いた宇宙への憧れを思い返したことだった。石田氏は戦略コンサルタントとして活動しながらどのように宇宙ビジネスに取り組んでいるのか語ってもらった。

2018.01.10

~INTERVIEW~ 経営共創基盤の10年【第4回】コンサル業界の枠を超えたプロフェッショナルファームの実像

経営共創基盤(IGPI)の代表的な実績の一つが、東日本の地方公共交通など8社を傘下に持つ「みちのりホールディングス」への出資と運営だ。経営難の地方公共交通事業を再建しローカル経済にも貢献している意味でも高い評価を得ている事業。なぜ右肩下がりが続く構造不況業種の地方公共交通に出資したのか、どのように事業再生の成功にまでに至ったのか。みちのりホールディングス代表取締役の松本順氏(経営共創基盤・取締役マネージングディレクター)に聞いた。

2017.11.22


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