コンサル業界ニュース

コンサルからの起業家一覧

ユーザベース稲垣裕介氏(アクセンチュア出身)

ユーザベースの稲垣裕介氏は、1981年生まれ。埼玉大学工学部電気電子システム工学科卒業後、アビームコンサルティング入社。テクノロジーインテグレーション事業部でプロジェクト責任者として全社システム戦略の立案、構築などに携わる。2008年、新野良介氏、梅田優祐氏とともにユーザベース設立に参画し現在は同社の代表取締役社長。

2017.11.15

チェンジ神保吉寿氏(アクセンチュア出身)

チェンジの神保吉寿氏は岡山市出身、岡山大学法学部を卒業後、アンダーセンコンサルティング(現アクセンチュア)入社。IT企業「ジェイワールド」(現SCSK株式会社)入社、2001年に独立してフリーコンサルタントとして活動。その際に、日本の人口が減少して将来的に日本の生産力が低下することを強く認識。社会問題に直面する日本の社会をより良い方向に導くことを意味する「Change People, Change Business, Change Japan」をミッションに掲げ、2003年4月にチェンジ設立にいたった。

2017.11.15

クラウドエース吉積礼敏氏(アクセンチュア出身)

クラウドエース代表取締役の吉積礼敏氏は、徳島市出身、東京大学工学部精密機械工学科卒業、アンダーセンコンサルティング(現アクセンチュア)入社。大規模システム開発のインフラからアプリ開発、ERPパッケージの保守などに従事してきた。2005年に独立して吉積情報を設立し代表取締役に就任。グーグルに特化した業務システム開発を手掛けている。016年11月1日からクラウドサービス事業を独立させて「クラウドエース」の代表取締役に就任した。

2017.11.15

xenodata-lab.(ゼノデータ・ラボ)関洋二郎氏(PwCあらた監査法人出身)

「xenodata lab.」(ゼノデータラボ)の関洋二郎氏。慶應義塾大学商学部在学中に公認会計士2次試験に合格し、在学中からあらた監査法人(現PwCあらた監査法人)でメーカー、小売り、卸売業を中心に上場・未上場企業の財務諸表監査、内部統制などの公認会計士業務だけでなく、システム監査、データ監査などIT統制にも従事。

2017.09.29

michi中崎瞬氏(アクセンチュア出身)

ミチ代表取締役社長の中崎瞬氏。横浜国立大学工学部、東京大学大学院(精密機械工学専攻)卒。2009年から2011年までアクセンシュアでコンサルタント。アクセンチュアの同期・芝辻幹也氏とマンガイラスト会社「フーモア」を創業。2012年、芝辻氏に会社を譲り、ミチを創業した。

2017.09.29

日本リーガルネットワーク南谷泰史氏(ボストン・コンサルティング・グループ出身)

日本リーガルシステムの南谷泰史氏。1987年横浜市生まれ、東京大学法学部3年生時に司法試験合格。弁護士登録64期。西村あさひ法律事務所でM&Aなどの企業法務、刑事事件を担当した。ボストン・コンサルティング・グループではコンサルタントとして、様々な企業のプロジェクトに関わってきた。

2017.09.29

クラウドポート柴田陽氏(マッキンゼー・アンド・カンパニー出身)

クラウドポート柴田陽氏。1984年山形県生まれ、2007年に東京大学経済学部を卒業、マッキンゼー・アンド・カンパニー出身。バーコード価格比較アプリ「ショッピッ!」、タクシー配車アプリ「日本交通タクシー配車」「全国タクシー配車」、店舗集客サービス「スマポ」などヒット作を次々と世に送り出した。3つの会社を創業・売却。

2017.09.29

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~INTERVIEW~ 経営共創基盤の10年【第3回】IGPIはなぜ「AIブーム」到来前から取り組むことができたのか

IGPIの多様な事業領域の一つ、「株式会社IGPIビジネスアナリティクス&インテリジェンス」(以下BAI)に焦点を当てた。BAIは、昨今話題のAI分野におけるIGPIの戦略子会社で、ビッグデータの活用やAI(人工知能)の最先端の開発を行っている。IGPIはなぜ現在のAIブームに先駆けてBAIを立ち上げられたのか、また、何が行われているのか、今回はその点を解き明かしていきたい。BAI代表取締役CEOの川上登福氏がその疑問に答える。

経済同友会の新任副代表幹事にBCGの秋池玲子氏が内定

経済同友会は、2018年度の正副代表幹事の体制について内定候補者を発表した。 新任の副代表幹事にはボストンコンサルティンググループ シニア・パートナー&マネージング・ディレクターの秋池 玲子氏(53)の就任が発表された。

三井住友FG、アクセンチュア、デロイト、PwC、EYなどパートナーにRPA活用を進める

株式会社三井住友フィナンシャルグループおよび株式会社三井住友銀行はRPA活用状況についてプレスリリースにて公表した。 同社は2019年度末までの3 ヵ年で500億円、中期的には1,000億円のコスト削減を目指し、2017年4 月に「業務改革室」を設置。グループ全体の「生産性向上」「業務効率化」「コストコントロール」を推進する部署として「業務改革室」を設置し、重点施策の一つとして、RPA を活用した抜本的な業務改革に取り組んでいる。

Feature

~INTERVIEW~ 経営共創基盤の10年【第3回】IGPIはなぜ「AIブーム」到来前から取り組むことができたのか

IGPIの多様な事業領域の一つ、「株式会社IGPIビジネスアナリティクス&インテリジェンス」(以下BAI)に焦点を当てた。BAIは、昨今話題のAI分野におけるIGPIの戦略子会社で、ビッグデータの活用やAI(人工知能)の最先端の開発を行っている。IGPIはなぜ現在のAIブームに先駆けてBAIを立ち上げられたのか、また、何が行われているのか、今回はその点を解き明かしていきたい。BAI代表取締役CEOの川上登福氏がその疑問に答える。

2017.11.17

~INTERVIEW~ 経営共創基盤の10年【第2回】IGPIが投資ファンドとは異なる投資主体である理由

過去に投資銀行でM&Aや投資アドバイザリーを行い、戦略コンサルティングファームで企業へのアドバイスを行ってきた後、経営共創基盤に参画した取締役マネージングディレクターを務める塩野誠氏に話を聞いた

2017.11.13

~INTERVIEW~ 経営共創基盤の10年【第1回 】新しい形態のファームを目指してきた10年

経営共創基盤(IGPI)は設立から10年が経過し、コンサルティング業界において独特な存在感がある個性際立つファームとなった。それは設立当初の狙い通りなのか、あるいは偶然の産物なのか。4回の連載に渡りIGPIの10年に迫る。1回目は、成り立ちから今までの歩みを村岡隆史・代表取締役マネージングディレクターに聞いたインタビューをお届けする。

2017.11.07

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