fbpx

コンサル業界ニュース

医療・製薬・介護

マーサー

マーサー、『ヘルストレンド:保険会社グローバル調査2020』を発表

保健・福利厚生コンサルティングを行うマーサー マーシュベネフィッツは、2020年6月から7月中旬にかけて、米国を除く59ヵ国のヘルスケア関連プログラムにフォーカスした『ヘルストレンド:保険会社グローバル調査2020』を発表した。この調査で、新型コロナウイルスで引き起こされたヘルスケアサービスの中断と、定着しつつある新たな働き方が、企業が提供するヘルスベネフィットの費用と制度に影響を及ぼすことがわかった。

2020.11.24

三菱UFJリサーチ&コンサルティング

三菱リサーチ&コンサルティング、グローバルヘルス領域における日本企業の連携促進をめざすイニシアチブを発足

11月5日、三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社(以下、MURC)は、グローバルヘルス領域における日本企業の連携促進をめざし、イニシアチブとして「WELCO Lab for Global Health」(以下、WELCO Lab)を10月に発足したと発表した。

2020.11.16

アクセンチュア、東京女子医大と腎移植のAI活用に向け共同研究を開始

11月5日、アクセンチュア株式会社(以下、アクセンチュア)は、学校法人東京女子医科大学(以下、東京女子医大)と、腎移植治療におけるAI活用の可能性を共同研究するとを発表した。AIを活用することで、ドナーと腎臓移植希望者の移植前後の観察検査項目データから拒絶反応や副作用を予測し、より効果的な治療の実現をめざす。

2020.11.13

アビームコンサルティング

アビーム、医療・介護系人材サービス企業で日本初の「SAP®SuccessFactors®」導入を支援

10月29日、アビームコンサルティング(以下、アビーム)は、医療・介護・保育の人材サービスを提供する株式会社ソラスト(以下、ソラスト)に対して、SAPジャパン株式会社(以下、SAPジャパン)が提供するクラウド人事システム「SAP®SuccessFactors®」を導入、および2019年11月より順次展開を開始し、2020年9月に全社展開したと発表した。

2020.11.06

アクセンチュア、新型コロナウイルスのワクチン管理ソリューションを発表

10月22日、アクセンチュアは新型コロナウイルス感染症予防に関して、物流・コミュニケーション施策を計画・開発するためのワクチン管理ソリューションを発表した。

2020.11.02

アクセンチュア

武田薬品のデジタル変革をめざし、アクセンチュア社およびAWSが戦略的提携

10月14日、アクセンチュア社と武田薬品工業株式会社(以下、武田薬品)およびAmazon Web Services, Inc.(以下、AWS)は、武田薬品のデジタル変革を加速するべく、5年間の戦略的提携を結んだと発表した。

2020.10.23

NTTデータ

NTTデータ、画像診断AI開発者向けに新型コロナウイルスの学習用データを無償で提供

10月5日、株式会社NTTデータ(以下、NTTデータ)の海外グループ会社であるNTT DATA Servicesは、診断後の医療画像をアーカイブするソリューションとして、 現在1000以上の医療機関に提供している「Nucleus for Unified Clinical Architecture (以下、Nucleus for UCA)」に、画像診断AIの開発・検証に必要な学習データを格納する場所として、新型コロナウイルスデータレポジトリーを追加した。また、2020年8月から、医療機関や画像診断AIの開発者などに、学習用データを無償で提供していると発表した。

2020.10.12

Pickup

Feature

マッキンゼー出身の原聖吾氏が設立した医療系スタートアップが11億円の資金調達

マッキンゼー出身の起業家 原 聖吾 氏が2015年に起業した医療系スタートアップ「株式会社情報医療」(※以下「MICIN」)が、2018年4月末までに三菱商事株式会社など4社から11億円を調達したことを発表した。

2018.05.15

~INTERVIEW~A.T.カーニー石田真康が歩む戦略コンサルタントと宇宙ビジネス活動という2つの世界

宇宙ビジネスに取り組むきっかけ。それは、30歳を手前に病に倒れた時、少年時代に抱いた宇宙への憧れを思い返したことだった。石田氏は戦略コンサルタントとして活動しながらどのように宇宙ビジネスに取り組んでいるのか語ってもらった。

2018.01.10

~INTERVIEW~ 経営共創基盤の10年【第4回】コンサル業界の枠を超えたプロフェッショナルファームの実像

経営共創基盤(IGPI)の代表的な実績の一つが、東日本の地方公共交通など8社を傘下に持つ「みちのりホールディングス」への出資と運営だ。経営難の地方公共交通事業を再建しローカル経済にも貢献している意味でも高い評価を得ている事業。なぜ右肩下がりが続く構造不況業種の地方公共交通に出資したのか、どのように事業再生の成功にまでに至ったのか。みちのりホールディングス代表取締役の松本順氏(経営共創基盤・取締役マネージングディレクター)に聞いた。

2017.11.22


ページの先頭へ