コンサル業界ニュース

2016.04.24 サイフューズ口石幸治氏(マッキンゼー出身の起業家)

コンサル業界ニュースメールマガジン登録


 

コンサルティングファームからの起業家
コンサルグファームを卒業後に「起業」にチャレンジしている人は多い。
本特集「コンサルティングファームを経た起業家たち」では、コンサル出身の起業家を詳細に紹介します

→特集トップページへはこちらをクリックしてください
 

口石幸治氏のプロフィール

エンジニア、特許事務所、コンサルファームを経ての起業

サイフューズ口石幸治氏は、慶応義塾大学機械工学科を卒業。松下通信工業(現パナソニックモバイル)で携帯電話のエンジニアとして、商品企画から、詳細設計、生産立ち上げ支援など幅広く従事。その後、RYUKA国際特許事務所を経て、2005年より戦略コンサルティングファーム、マッキンゼー・アンド・カンパニーに入社。

マッキンゼーでは、国内外製造業のオペレーション改革を中心に、大手電機メーカーのビジネスデューデリジェンス、外資系ヘルスケア企業の組織設計およびポストマージャーインテグレーション支援などを行った。その後、2010年に株式会社サイフューズ(以下サイフューズ)を創設。

2016年にはサイフューズの代表取締役を退いたとされている。

2017年には同じマッキンゼー出身の横山周史氏が創業した株式会社リプロセル(東京証券取引所 JASDAQ)の取締役Chief Business Development Officerに就任することが発表された。

出典:同社WEBサイト https://www.cyfusebio.com/、リプロセルニュースリリース

サイフューズ社のサービス

3Dバイオプリンターで実現する、細胞構造体の再現

口石幸治氏が設立したサイフューズ社は、佐賀大学の中山功一教授が九州大学医学部時代に研究成果として発表していた「生きた細胞の立体積層という独自技術を実用化する」ことを目的に設立。いわゆる再生医療ベンチャーだ。2010年から澁谷工業株式会社と細胞塊の積層を自動化するバイオ3Dプリンターの開発に着手。2013年以降は国内の大学をメインターゲットとした、Regenova(以下レジェノバ)の販売を中心にビジネスを行っている。

レジェノバは、細胞凝集塊(スフェロイド)を3Dデザイン通りに剣山に固定することで、立体的な細胞構造体を造形することが可能。従来の技術では、実際の組織・臓器に近い厚みと弾力性に富む組織を細胞のみで作成することは困難であった。この問題点に対し、細胞が本来持つ凝集能力に着目し、足場材料を用いずに弾力性に富む大型の組織を作製する方法で実現させた。

資金調達状況・事業拡大に向けての動き

14億円の増資完了。レジェノバの海外販売と立体組織製造技術の実用化を加速

2015年2月27日、サイフューズは事業会社及びベンチャーキャピタル等12社を割当先とするシリーズB第三者割当増資を実施。総額約14億円の資金を調達した。

この資金調達により、国内で販売している研究用バイオ3Dプリンタの海外販売を開始すると共に、同社の再生医療・細胞立体化基盤技術の実用化を加速させる。今後、患者の細胞から組織や臓器を製造する技術を確立し、人工多能性幹細胞(iPS細胞)などの幹細胞技術と自動培養技術を組み合わせることで、低コストでの移植用組織・臓器の提供を目指すという。

関連ニュース:「マッキンゼー出身の口石氏が設立したベンチャー、サイフューズが14億円を調達」http://www.consulnews.jp/2015/03/03/cyfusebio/
  

(2016年4月 コンサル業界ニュース編集部によるまとめ)

コンサルファームからの起業

コンサル業界ニュースメールマガジン登録


 

Pickup

Feature

マッキンゼー出身の原聖吾氏が設立した医療系スタートアップが11億円の資金調達

マッキンゼー出身の起業家 原 聖吾 氏が2015年に起業した医療系スタートアップ「株式会社情報医療」(※以下「MICIN」)が、2018年4月末までに三菱商事株式会社など4社から11億円を調達したことを発表した。

2018.05.15

~INTERVIEW~A.T.カーニー石田真康が歩む戦略コンサルタントと宇宙ビジネス活動という2つの世界

宇宙ビジネスに取り組むきっかけ。それは、30歳を手前に病に倒れた時、少年時代に抱いた宇宙への憧れを思い返したことだった。石田氏は戦略コンサルタントとして活動しながらどのように宇宙ビジネスに取り組んでいるのか語ってもらった。

2018.01.10

~INTERVIEW~ 経営共創基盤の10年【第4回】コンサル業界の枠を超えたプロフェッショナルファームの実像

経営共創基盤(IGPI)の代表的な実績の一つが、東日本の地方公共交通など8社を傘下に持つ「みちのりホールディングス」への出資と運営だ。経営難の地方公共交通事業を再建しローカル経済にも貢献している意味でも高い評価を得ている事業。なぜ右肩下がりが続く構造不況業種の地方公共交通に出資したのか、どのように事業再生の成功にまでに至ったのか。みちのりホールディングス代表取締役の松本順氏(経営共創基盤・取締役マネージングディレクター)に聞いた。

2017.11.22


ページの先頭へ