コンサル業界ニュース

デロイト トーマツ コンサルティング

デロイト トーマツと日立がスマホで運転特性データ提供の「D-rive GO」を日本で開始。まずは保険業界で適用

2017.07.08

PwCコンサルティングとデロイトトーマツコンサルティングがそれぞれ健康支援のサービスを発表

2017.05.11

デロイト、計画立案・管理のクラウドプラットフォームを提供するAnaplanと協業

2016.12.16

デロイトトーマツのCSR「ソーシャルイノベーションパイオニア」プログラム、支援先2団体を決定。無償でのコンサルを提供

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社(以下DTC)は、「ソーシャル・イノベーション・パイオニア」プログラムにて支援する「特定非営利活動法人ACE」「認定特定非営利活動法人育て上げネット」の2団体を選定したと発表した。

2016.11.24

デロイト、社内カンパニーとして「デロイト エクスポネンシャル」を始動

2016.09.21

デロイトトーマツ、海外拠点戦略を支援するロケーションストラテジーサービスを開始

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社は、グローバル展開を図る日本企業の海外拠点戦略において、最適な拠点新設・再編を実現するための包括的な支援を行う、ロケーションストラテジーサービスの提供を開始たことを発表した。

2015.08.11

デロイト トーマツ、燃料電池車の普及予測を発表。2020年に5万台、2030年に40万台など。

デロイト トーマツ コンサルティング(代表取締役社長:近藤聡氏、以下DTC)は、燃料電池自動車(以下、FCV)の日本における2030年までの普及台数および経済波及効果について予測した結果を発表。

2014.11.19

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ローランド・ベルガーと由紀ホールディングスが世界No.1ものづくり企業群の創造に向けた業務提携

ローランド・ベルガーは2月14日、「研究開発型町工場」由紀精密の大坪代表が2017年10月に立ち上げた由紀ホールディングスと業務提携することに合意した。 ローランド・ベルガーは、日本型のイノベーション量産手法である「和ノベーション*」を通じて、製造業の創造生産性を高める活動を行っている。

シグマクシスの資本提携先のSXキャピタルが新ファンドを設立

株式会社SXキャピタルは、1月22日、3号ファンドとなる「SXC投資事業有限責任組合(以下、SXCファンド)」を設立した。SXCファンドは、先端デジタルテクノロジーを活用した事業を推進し、豊かな社会実現に貢献するベンチャー企業への投資、および成長支援を目的とする。

「アクセンチュア・イノベーション・ハブ東京」開設等、国内拠点の新規開設・拡充を発表

アクセンチュア株式会社は1月18日、東京都港区三田に、「アクセンチュア・イノベーション・ハブ東京」を開設したほか、東京オフィスおよび関西オフィスの拡充、さらに九州における拠点の開設、拡充を予定するなど、お客様のイノベーション創出にさらに貢献する体制を、全国規模で強化していくことを発表した。

Feature

~INTERVIEW~A.T.カーニー石田真康が歩む戦略コンサルタントと宇宙ビジネス活動という2つの世界

宇宙ビジネスに取り組むきっかけ。それは、30歳を手前に病に倒れた時、少年時代に抱いた宇宙への憧れを思い返したことだった。石田氏は戦略コンサルタントとして活動しながらどのように宇宙ビジネスに取り組んでいるのか語ってもらった。

2018.01.10

~INTERVIEW~ 経営共創基盤の10年【第4回】コンサル業界の枠を超えたプロフェッショナルファームの実像

経営共創基盤(IGPI)の代表的な実績の一つが、東日本の地方公共交通など8社を傘下に持つ「みちのりホールディングス」への出資と運営だ。経営難の地方公共交通事業を再建しローカル経済にも貢献している意味でも高い評価を得ている事業。なぜ右肩下がりが続く構造不況業種の地方公共交通に出資したのか、どのように事業再生の成功にまでに至ったのか。みちのりホールディングス代表取締役の松本順氏(経営共創基盤・取締役マネージングディレクター)に聞いた。

2017.11.22

~INTERVIEW~ 経営共創基盤の10年【第3回】IGPIはなぜ「AIブーム」到来前から取り組むことができたのか

IGPIの多様な事業領域の一つ、「株式会社IGPIビジネスアナリティクス&インテリジェンス」(以下BAI)に焦点を当てた。BAIは、昨今話題のAI分野におけるIGPIの戦略子会社で、ビッグデータの活用やAI(人工知能)の最先端の開発を行っている。IGPIはなぜ現在のAIブームに先駆けてBAIを立ち上げられたのか、また、何が行われているのか、今回はその点を解き明かしていきたい。BAI代表取締役CEOの川上登福氏がその疑問に答える。

2017.11.17


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