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コンサル業界ニュース

業界レポート

KPMG

【調査レポート】新型コロナによる人事部門への影響・未来への展望―KPMG

8月24日、KPMGコンサルティング株式会社(以下、KPMGコンサルティング)は、ニューリアリティ(コロナ禍でのビジネス環境)における人事部門の現状と未来への展望を明らかにすることを目的とした調査レポート「Future of HR in the New Reality ~人事部門の未来 With/Afterコロナにおける人事部門の存在意義とは」を発行した。本調査は、日本73社、グローバル1,288社のHRリーダーを対象に行われた。

2021.09.01

NTTデータ経営研究所

【調査レポート】「利用者視点」のマイナンバーカード活用に関する意識調査―NTTデータ経営研究所

8月24日、株式会社NTTデータ経営研究所(以下、NTTデータ経営研究所)は、「多様な民間サービスでの活用促進に向けたマイナンバーカード意識調査」の結果を発表した。本調査は、NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社が提供する「NTTコムリサーチ」の登録モニターの国内の20~69歳までの男女1,079名を対象に行われた。

2021.08.31

デロイトトーマツグループ

【調査レポート】カーボンニュートラルに向けて普及が期待されるEVに関する意識調査―デロイト

8月19日、デロイトトーマツグループは、2050年のカーボンニュートラルに向けて普及が期待される、EV(BEV:バッテリー式電動自動車)に関する意識調査を行い、その考察をまとめたレポート「2021年版次世代自動車に関する消費者意識調査」を発表した。本調査は、自動車の購入・代替を検討している20~69歳の男女1,950名を対象に行われたものである。

2021.08.27

デロイトトーマツグループ

【調査レポート】医療機関のオンライン診療・服薬指導のサービス利用状況調査2021―デロイト

8月16日、デロイトトーマツグループは、医療機関における患者の通院やオンライン診療の認知・利用状況に関する調査結果を昨年に続き発表した。今回は、新たに薬局によるオンライン服薬指導の認知および利用状況についても調査を行った。本調査は、20歳以上のオンライン診療やオンライン服薬指導の利用経験者・未経験者を対象として行われ、1,324名から回答を得た。

2021.08.25

デロイトトーマツグループ

デロイト、コンタクトセンター調査。日本企業に求められるのは「個客」視点の戦略

8月5日、デロイトトーマツグループは、コンタクトセンターについてデロイトがグローバルで行った調査を、日本企業における課題との比較を加味した「日本版グローバルコンタクトセンターサーベイ」を公開した。本調査はデロイトが、2013年以降に隔年で行っており、世界の様々な業界のコンタクトセンター幹部を対象として、その役割や課題、covid-19の影響などについて調査している。

2021.08.17

ウイリスタワーズワトソン

ウイリス・タワーズワトソン、2020年度日米英独仏のCEOおよび社外取締役報酬比較の調査結果を発表

7月29日、ウイリス・タワーズワトソンは、日米英独仏の5カ国のける売上高等1兆円以上の企業のCEO報酬および社外取締役報酬について、2020年度(2021年6月までの開示情報)の調査を実施した。

2021.08.17

デロイトトーマツグループ

デロイト調査、日本・欧米の社長およびCEO報酬水準比較。日米格差は13倍に

7月20日、デロイトトーマツグループは、2020年度社長・CEO報酬の実態調査の結果を発表した。本調査は、日本・米国・英国・ドイツ・フランスの5カ国を対象に行われた。今回、報酬水準の比較のみならず新型コロナウイルスにおける役員報酬減額についても調査結果が発表された。

2021.08.03

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Feature

マッキンゼー出身の原聖吾氏が設立した医療系スタートアップが11億円の資金調達

マッキンゼー出身の起業家 原 聖吾 氏が2015年に起業した医療系スタートアップ「株式会社情報医療」(※以下「MICIN」)が、2018年4月末までに三菱商事株式会社など4社から11億円を調達したことを発表した。

2018.05.15

~INTERVIEW~A.T.カーニー石田真康が歩む戦略コンサルタントと宇宙ビジネス活動という2つの世界

宇宙ビジネスに取り組むきっかけ。それは、30歳を手前に病に倒れた時、少年時代に抱いた宇宙への憧れを思い返したことだった。石田氏は戦略コンサルタントとして活動しながらどのように宇宙ビジネスに取り組んでいるのか語ってもらった。

2018.01.10

~INTERVIEW~ 経営共創基盤の10年【第4回】コンサル業界の枠を超えたプロフェッショナルファームの実像

経営共創基盤(IGPI)の代表的な実績の一つが、東日本の地方公共交通など8社を傘下に持つ「みちのりホールディングス」への出資と運営だ。経営難の地方公共交通事業を再建しローカル経済にも貢献している意味でも高い評価を得ている事業。なぜ右肩下がりが続く構造不況業種の地方公共交通に出資したのか、どのように事業再生の成功にまでに至ったのか。みちのりホールディングス代表取締役の松本順氏(経営共創基盤・取締役マネージングディレクター)に聞いた。

2017.11.22


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